携帯電話の話し
昨日、携帯（電話）を買い換えたアゲです。
なんでかって？ え？ 聞いてないって？
先日の夜中、大阪（道頓堀）を歩いてて道に落としてしまって、
朝起きたらアンテナ立たなくなってたのです。
なんで道頓堀？ なんで朝までわからない？ え？ 聞いてないって？
大阪出張して飲んでて、、、途中から覚えてないだけでした（笑）
朝一ゾンビのようになりながら、新幹線に飛び乗って帰ってきました。
最近、酒弱くなったものです。
でも、「大統領のように働き、王様のように遊ぶ」が好きなアゲです。
今回これを機に、携帯会社も変えて、ＭＮＰもやって見ました。
機種変更、ＭＮＰ、、、なんとなく理解できました。
今回携帯会社を変えたから、新規で携帯購入となったので、
最新機種であるにもかかわらず、１，０００円弱でした。
でも、電話番号は変えたくなかったので、
ＭＮＰ（モバイル・ナンバー・ポータビリティ）を申し込みました。
これに約２，０００円かかりました。
「携帯メルアドも変えたくない。」と言ったら、
バカにされました。（笑）
@docomo.ne.jp ⇒ @ezweb.ne.jp
当たり前ですね。 せめて前の部分は同じにしました。
また、「ドコモからａｕでも、アドレス（電話）帳は移せますよ。」
と言われて「本当ですか？それで機種変更の値段を取るとか？」
また、バカにされました。（笑）
そっか、機種変更って同一携帯会社内の話なんですね。
結局、中身も破損が激しくてダメでした（爆）
店員「何やったんですか？」 アゲ「・・・」
その後、通信費用は「ダブル定額＆ＰＣサイトビューアー」で、
月約１万円になりました。
おおっ！ ＰＣサイトビューアーのＧｏｏｇｌｅ検索で、
”ＦＸ 予想”と入力すると、アゲのブログがトップに・・・（嬉）
※定額申し込んでない人は、すごいパケット量なので避けてくださいね（笑）
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携帯会社のビジネスモデルが以下のようなのは周知の事実です。
・携帯会社が端末（携帯電話機器）のコストを負担する。
（だから、店頭では超破格値段で買える）
・購入後、通信料金でそのコストを回収する。
それだけ、携帯会社が決まるとなかなか他社へ変えない人が多いから
成り立つ収益モデルですね。
電話番号は変えずに携帯会社を変えることができるＭＮＰの仕組みが
導入されたことによる効果が出てくるのはこれからですね。
では、メルアドも変えたくなければどうすればいいか？
（壊れてなければ）もうひとつ別に買うしか無いですね。
では、答えになっていませんよね。
現在、総務省が（携帯市場の競争促進の一貫として）議論しているのがこれ。
〜〜また、アゲがむずかしいこと言おうとしてる・・・
まあまあ、豆知識豆知識。
携帯電話の電池パックの裏くらいに、小さなＩＣカードが入っています。
これは、ＳＩＭ（シム）カードと呼ばれます。
このＳＩＭカードの中にあなたの電話番号やメルアドが入っていると思っていただければ結構です。
だから、本当はこのＳＩＭカードさえ別の携帯会社のものに変えれば、
端末（携帯電話機器）は変えなくてもいいのです。
海外では多くの国はそうなっています。
日本では（ＳＩＭロックがかかっていて）できないようにしてあるのです。
「でも、カードを抜き差しするのは面倒くさいじゃん」
ちがいます。
２枚差し込むところを作っておいて、ボタンで切り替えればいいのです。
技術的には十分可能です。
（実際にボタンで切り替えるのがあるかどうかは知りませんが・・・）
例えば、プライベートの携帯持ってて、会社から別の携帯を支給された。
え〜っ？ ２台持つの〜？
こんな時、カードだけもらって挿しこんでおいて、切り替えて使えたら
便利でしょ？
では、なぜやらないか？
それは、携帯各社の今の収益モデルが大きくくずれることになるからです。
今、総務省が各社から順番に意見を聞いているのが現状です。
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書き出したら止まらないアゲです。もう少しお付き合いを。
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同じく、総務省の管轄ですが、
ＣＰＩ（消費者物価指数）の話です。
今のＣＰＩは消費者がその年に購入する”物”や”サービス”の品目（種類）と比重によって計算しています。
その”物”や”サービス”の消費者の嗜好（好み）は毎年変わって行きますよね。
でも、今の日本は、その品目と比重は５年に一回しか見直していません。
※これを「固定基準年方式」と言い、最新は２００５年のものです。
今は、消費者が携帯電話料金に回す消費支出が年々増えて行っています。
その分、携帯電話料金の動きが全体のＣＰＩに与えている影響は
半端じゃないほど大きくなっています。
でも、今の方式だと、その影響がＣＰＩの値に反映されません。
要は、消費者物価指数（ＣＰＩ）は、誤った値になってしまうのです。
それを毎年見直す方式「連鎖方式」に変えて行こうとしています。
※企業物価指数は、以前からこの「連鎖方式」です。
今年の３月の発表から、今年の１月分を「固定基準年方式」と、
「連鎖方式」の両方を公表することになります。
物価の実態がきめ細かく分析しやすくなっていいですね。
〜〜また、硬かったなあ〜〜